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Ｐ−ビジネスの時代に向けて(2001/3/15) 昨年末に会社登記した私の研究所兼個人事務所『ヒデキ・ワダ・インスティテュート』が、ついに第一弾の仕事を始動させた。 これは、心理学に基づいた能力開発事業である。私が、多くの著書や緑鐵受験指導ゼミナールで培ってきた受験生相手の勉強法指導のノウハウや、あるいは『大人のための勉強法』および『大人のための勉強法・パワーアップ編』で発表した認知心理学と精神医学を応用した「頭のよさ」の習得法などを組み合わせた、画期的な 能力開発セミナーで、当面はB to Bで、つまり企業の管理職や役員研修として、２ 泊３日程度のセミナーを提供していきたい。特に役員研修としては、これからの時 代エグゼクティブは、これまでの集団合議制のシステムから責任を賦与された形で のリーダーシップが要求されるはずなので、認知心理学のメソッドに基づいた問題解決能力だけでなく、部下の心理や集団心理の読み方や、あるいは自らのメンタル セルフケアのトレーニングもでき、またグループ体験やセルフサポートの体験も経験できることセミナーは他の能力開発セミナーと一線を画する画期的なものとして お役にたてると思っている。過去へのしがらみから旧来の能力開発業者との関係を 断ち切れないとすれば、その時点で、これからの時代への対応能力に問題があると 自覚したほうがいいかもしれない。 実は、『ヒデキ・ワダ・インスティテュート』は、このような能力開発事業をやるためにだけ設立されたものではない。『痛快！心理学』でも主張したごとく、私 は役に立つ心理学を模索し、提言しようとしている。たとえば、マーケッティング から選挙のアシスタント、一般人のメンタルケアなど、アメリカでは当たり前に心 理学が使われているが、日本ではまだお寒い限りと言ってよい。せいぜい、占い代わりに使われている心理テストや心理ゲームが関の山といったところだろう。私自身は、９４年に『シゾフレ日本人』（ＫＫロングセラーズ）で、一人勝ちやメガヒッ ト現象を予言したごとく、心理学はマーケッティングに十分応用できると考えてい るし、売れはしなかったが、『こころが変われば景気がよくなる』（朝日出版社） では、そのエッセンスを披露したつもりだ。 今後は、この『ヒデキ・ワダ・インスティテュート』を通じて、心理学を応用し たマーケッティングや、インターネットを通じたカウンセリング（これは、精神科医の敷居が高く、軽い患者さんやちょっとしたストレスに悩む人がカウンセリングを受けにくい日本では必ず役に立つと信じています）、あるいは、心理学を利用し たｉモードなどのコンテンツ配信など、幅広い分野で、「人に役立つ」心理学を実 践するビジネスを行っていきたいと考えている。そのために、まずいちばんノウハウがはっきりしていて、いちばん成功の勝算の高い能力開発事業を第一弾に据えた わけだ。 ２０世紀の世紀末は、ＩＴの時代と言われ、これからはｅビジネスの時代だと言 われていた。しかし、基本的にはこのＩＴは、あくまでも便利な道具に過ぎないことがわかり、ｅビジネスは、これからのビジネスモデルそのものではないこともわかってきた。こういう中で、ＩＴバブルの崩壊が起こり、２１世紀の新たなビジネ スモデルは何かを探す時代が始まっている。 我々は、その一つの候補としてｐビジネスをあげたいと考えている。ｐとは、 psychoつまり、「心の」という意味である。おりしも、日本は決して輸出が振るわ なかったり、製造業がだめになったわけではないのに、株価は上がらず、消費が低 迷する消費不況の時代から抜け出せない。そんな中、個人金融資産は毎年５０兆円 も増えつづけているのだ。また、９７年までは年間多くても２４０００人だった自殺が、今では３３０００人が当たり前の数となっている。今後は、ますます人の心を読み、人の心にやさしいビジネスが求められているのは間違いない。 まだ、日本では、心理学をビジネスに結びつける前例はない。そういう意味では 我々はパイオニアであり、チャレンジャーのつもりである。しかし、きたるべき pビジネスの時代の旗手になれると確信している。そして、それが私の目下の夢である。本当に人に役に立たないのであれば、私の心理学は単なる知識であってインチキだということになるからだ。 そういう意味で、私は当面この会社に全力を傾けたい。そして、pビジネスの時代 がきたと世間が認めるようにしていきたいのだ。 |
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